医薬ジャーナリストの藤田道男さんの書籍です。
ジャーナリストらしく、全体を冷静に俯瞰した内容となっており、
概要を把握するには非常に分かりやすい本でした。
以下備忘録です。
6年生カリキュラム特徴
→4年次“薬学共用試験” 5年次長期実務実習
CBT(Computer Based Testing)：知識及び問題解決能力を評価する試験
OSCE(Objective Structured Clinical Examination)：臨床での技能と態度を評価する客観的な臨床試験
実習受け入れ薬局条件
1.モデル、コアカリキュラムが求める全ユニットの実習が可能
2.OTC医薬品の販売取り組み
3.在宅患者訪問薬剤師管理指導料の届け出
4.麻薬小売免許の保有
調剤薬局チェーン上位10社合計で、調剤市場全体の10%シェアに満たない業界
※調剤6兆2千万 ドラッグ5兆4千万
日本薬剤師会の若手が主体となって1997年に 策定した
「薬局のグランドデザイン」
2005年までに「自己完結型薬局」を目指す(休日訪問対応もできる)
薬局数39000施設(19000施設が減少すると予想)
薬剤師4名 事務2名 処方箋応需枚数3万5000枚 年商1億6000万と想定
↓
＜実際＞
薬局数54000施設(15000施設が増加)
年商想定内 処方箋1万4ooo枚弱
※1枚あたりの単価上昇、ただし薬剤費の比率や人件費上昇。
粗利率は35%→25〜27%に低下
就業状況では薬局(ドラッグ含む)が50%を含む
全国の薬局数54000店舗＋医薬品販売業(ドラッグと薬店の合計)2万2000件
※ドラッグ1万6000店
ドラッグストアは飽和状態：商圏人口を8000人→4000人へ
調剤偏重：OTCの売り上げが10%以下にした薬局37.3%(うちゼロが15%)
※ほとんどOTCを扱っていない薬局が多い。
リフィル処方箋：反復調剤
「1病院完結型」から「地域完結型」へ移行
大手は門前から面対応へシフト
医薬分業率：64.4%(2011年)
70%超えは12都道府県
※東京、神奈川、北海道、青森、秋田、福島、宮城、岩手、千葉、新潟、佐賀、沖縄
※ただし患者数は減少、処方箋自体が減少している地域もある
年間処方箋発行枚数11〜12億枚
在宅患者訪問薬剤師管理指導業務届け出→70%越え
※実際は調剤基本料5900万回のうち管理指導は1万7000回
アメリカはチェーンドラッッグが75%のシェアを誇る
アメリカはチェーンドラッグ2万5000店、インディペンデントが1万9000店
アメリカのドラッグストアは調剤比率が高い
チェーンドラッグ：64%
インディペンデント：90%超
ランチェスターの法則：シェアが10.9%を超えると市場に影響を与える
プライマリケア：地域包括システム
メラビアンの法則：人は見た目が９割
視覚情報：55%、聴覚：38%、言語7%
